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令和4年3月号

こんなことができます

電界放射型走査電子顕微鏡(TESCAN社 TESCAN CLARA LMH)

 

機械金属部品や電気電子部品など、材料を高倍率で観察し元素分析を行います。

 

電界放射型走査電子顕微鏡は、試料に電子線を照射し、試料表面から放出される二次電子や反射電子を画像化する装置です。今回導入した機器は、汎用型の走査電子顕微鏡よりも高倍率で観察できます。試料の観察倍率としては数倍から数十万倍程度まで拡大でき、ナノメートルサイズの小さな材料の観察にも適した装置です。また、電子線照射によって発生する特性X線を測定することで、材料に含まれる元素の種類と組成について分析可能です。機器の操作は難しくなく、どなたでも簡単に使いこなすことができます。工業分野を中心に、機械金属、電子材料、プラスチックなど、様々な試料について、高倍率で電子顕微鏡観察や元素分析ができます。本装置は金属・無機材料、電子部品、機械部品に関する研究開発、製品特性の向上のための分析調査に利用可能で、製造技術開発や新製品開発などの課題解決に役立ちます。

 

本装置は、公益財団法人JKA「公設工業試験研究等における機械設備拡充補助事業」の補助を受けて、令和3年度に導入されました。

 

【仕様他】

電子銃        ショットキー電界放射型

観察倍率       2倍~200万倍

二次電子像分解能   0.9nm(15kV)、1.4nm(1kV)

反射電子像分解能   2.0nm(30kV)

試料ステージ移動   X=80mm、Y=60mm、Z=49mm、T=-80~+80°

試料高さ       最大49mm

元素分析       エネルギー分散型X線分光分析

検出可能元素     C~U

 

ご質問やご相談がございましたら、当センターへお気軽にご連絡ください。

【お問い合わせ】研究開発部応用技術支援グループ 菅原(0138)34-2600

(写真)電界放射型走査電子顕微鏡

トピックス

研修会開催

半自動溶接の最新動向と溶接技術

 

日 時:令和3年12月2日(木)13:30~16:30

場 所:北海道立工業技術センター会議室(座学)機械加工室(実技)

講 師:パナソニックFSエンジニアリング(株)熱加工システム営業統括部東日本営業部 北日本営業課 課長 岩尾 保氏

(株)関電機工業所 ウェルディング シニアアドバイザー 大石 等氏

参加者:6名

 

機械装置や機械部品の高機能化・多様化が進むとともに、溶接機や溶接技術も大幅に進歩しています。ここ数年でデジタル制御化が顕著になりプリセット条件等で比較的容易に、これまで困難だった材料や溶接方法が可能になっています。本研修会では、最新の半自動溶接技術についてご紹介するとともに、最新機種を用いたアルミ合金のパルス溶接やスパッタの低減技術などの最新溶接技法について実技実習を行いました。質問等も多く大変有意義な研修会でした。

(写真)研修会の様子

 

 

 

 

動ひずみ測定システム活用セミナー

 

日 時:令和4年1月19日(水)13:30~15:30

場 所:北海道立工業技術センター研修室

講 師:(株)共和電業 札幌営業所長 原田 雅人氏

(株)共和電業 札幌営業所 下畑 翔吾氏

参加者:3名

 

機械等に力が作用した時、その機械部品はわずかに変形し、ひずみが生じます。様々な製品を製造する際の強度設計や品質保証において、ひずみと応力の関係の把握は極めて重要です。そこで今回、(株)共和電業札幌営業所から講師をお招きしてセミナーを開催し基礎的な知識や活用事例等の紹介及び機器の実演を行いました。活用事例の紹介では、デジタルテレメータを用いた無線通信による測定に興味を示す参加者が多く、機器の実演についても参加者が熱心に聴講している様子が伺えました。質疑応答や意見交換の際には、実務において実際に困っている出来事についての質問や意見交換が活発に行われており、大変有意義な研修会でした。

(写真左)左より(株)共和電業札幌営業所 下畑 翔吾氏  所長 原田 雅人氏

                                   (写真右)研修会の様子

 

 

 

 

電界放射型走査電子顕微鏡の基礎と応用事例 ~導入機器紹介と実演~

 

公益財団JKA「公設工業試験研究等における機械設備拡充補助事業」導入機器

 

日 時:令和4年2月18日(金)13:30~16:30

場 所:北海道立工業技術センター研修室、精密分析室

講 師:(株)東陽テクニカ ライフサイエンス&マテリアルズアプリケーションエンジニア 博士(理学)兒玉 優氏

参加者:7名

 

工業分野の製品開発や技術開発を進める上で、部品・部材のミクロ観察や材料分析は、地域企業の皆さまにとって役立つものです。工業技術センターでは、今年1月にJKAの補助により電界放射型走査電子顕微鏡を導入しました。この装置を用いると、汎用型の走査電子顕微鏡に比べて、高倍率でミクロ観察や分析が可能となり、最新機器は操作が簡単であるためどなたでも使いこなすことができます。今回の研修会では、電界放射型走査電子顕微鏡の基本的内容から実用的な知識・技術まで講演と実演を行いました。質問等も多く大変有意義な研修会でした。

(写真)研修会の様子

産業技術連携推進会議 令和3年度 感謝状受賞

活動名:鮮魚の価値向上に貢献する鮮度測定法の標準化活動および魚の鮮度評価技術の普及活動

 

授与機関:公益財団法人函館地域産業振興財団、北海道立工業技術センター

公益財団法人釧路根室圏産業技術振興センター

国立研究開発法人産業技術総合研究所北海道センター

 

授与の理由:・第1回目感謝状授与対象となった鮮魚輸送技術の普及活動をさらに全国展開するために、全国規模のコンソーシアムを発足運営した。

・鮮度の客観的評価のために鮮度の見える化の検討や評価のJAS化に向けて活動      し申出した。

・海外展開を目指し、鮮度保持技術者の育成に向けてJICA事業を推進している。

 

活動内容:・北海道立工業技術センター、釧路根室圏産業技術振興センターは、産総研省エネルギー研究部門の協力により北海道釧路市の株式会社ニッコーが開発したスラリーアイス製造装置「海氷」による魚の鮮度保持技術を普及する

活動を、令和元年度の感謝状授与後、さらに全国および国際的に展開した。

・北海道立工業技術センターは「鮮度保持」のためには魚の鮮度の測定法を標準化することが重要であると考え、魚の鮮度測定法の標準化に取り組んでいる(今年度JASに申出)。さらに農水省イノベーション創出強化研究推進

事業に採択され産総研を含め鮮度の簡易測定法の技術開発を推進している。また、魚の鮮度測定法の国際標準化についても水産研究・教育機構との協力により取り組みを開始した。

・釧路根室圏産業技術振興センターは、2020年度JICA事業に採択された。国際交流が可能になり次第、ベトナム国において鮮度保持技術に関する人材育成の事業を開始する予定。

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お知らせ

工業技術センター見学の申し込みを随時受け付けしております。

皆様、お気軽に見学にお越しください。

(写真)北海道立工業技術センター展示ホール

 

※共同研究・技術相談成果品等多数展示しております。只今、見学者の人数制限を行っておりますのでご了承ください。

【お問い合わせ】公益財団法人函館地域産業振興財団 研究開発部研究支援課

℡(0138)34-2600

 

北海道知的財産情報センター函館サテライトを利用してみませんか

 北海道知的財産戦略本部では、知的財産権についてお困りの方をサポートするため、函館、帯広、北見に相談窓口を設置しており、函館地域は、工業技術センター内にサテライトがあります。

札幌の北海道知的財産情報センターとテレビ会議システムを通じて相談することができます。

お気軽にご相談ください。

料金:無料

(写真)テレビ会議の様子

【お問い合わせ】公益財団法人函館地域産業振興財団 総務企画部総務課

℡(0138)34-2600

 

工業技術センターでは個別技術研修を行っています。

 企業などの技術的課題の多様化に対応するため、個別密着型で、かつ技術移転を重視した個別の技術研修を行っております。食品の加工・品質評価、工業材料・部品等の試作・評価、測定・試験用機器の活用方法など個々の技術ニーズに対応いたしております。

【開催日】随時

【場 所】北海道立工業技術センター

【受講料】無料

【お問い合わせ】公益財団法人函館地域産業振興財団 工業技術センター研究開発部

℡(0138)34-2600

会議室・研修室を利用しませんか

 工業技術センターでは、会議室・研修室を貸出ししています。セミナー、研修会から少人数での会議、打合せなどにご利用できます。お気軽にお問い合せください。

(写真左)会議室 (写真右)研修室

使用料金:会議室1時間につき2,750円  研修室1時間につき1,750円【お問い合わせ】公益財団法人函館地域産業振興財団 研究開発部研究支援課

℡(0138)34-2600

公益財団法人函館地域産業振興財団めるまが配信中

 当財団では、新事業創出による地域経済の活性化を目的として、地域企業における研究開発、技術水準の高度化、起業化、起業化推進等に対する各種資金供給や技術支援、人材育成事業などを行っています。また、管理運営している北海道立工業技術センターでは、地域企業の技術の高度化や新製品の開発を支援するため、研究開発、試験分析、技術相談、研修、技術情報提供、広報、産業化支援など様々な事業を行っています。

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